1. 近現代日本経済史／地域経済論 ： 地域社会の歴史的定性的調査研究（戦後日本における船員輩出地域の実態調査）
2. 社会系教科教育 ： 経済教育実践（経済学教育や経営学教育を含める）に関する理論的歴史的研究

1. 自治体史や社史の編集・調査・執筆（資料編・本編）について
2. 「総合的な学習の時間」や社会科教育（主に経済教育）の理論・実践について
3. 海事教育・海運経済教育の実践について

• 「船員輩出地域としての新潟県―戦後各年の国勢調査報告による特徴点の把握」（『環日本海研究年報』21，2014年3月，pp.99-117）
• 「北陸四県の船員輩出地域ー第二次世界大戦後から現在に至る統計的概観」（『地域公共政策研究』22，2013年12月，pp.120-130）
• 商船高専キャリア教育研究会『船しごと、海しごと。』海文堂（2009年）（編著）
• 富山商船高等専門学校『富山商船百年史』（2007年）（編著＜編集委員長＞）
• 木村礎・桜井徳太郎・阿部猛・竹内誠編集代表『郷土史大辞典』朝倉書店（2005年）のなかの近代日本の社会史経済史の一部分を執筆。執筆項目は，絵葉書，お召列車，外国人労働者，懐中電灯，回転ずし，貸衣装，貸ビル，ガードマン，簡易裁判所，簡易宿泊所，共済組合，共同便所，共同募金，結婚式場，公営企業，公営住宅，公益質屋，工業団地，広告塔，公団住宅，十銭ストア，自動車教習所，週休二日制，庶民金融，人口調査，シンナー遊び，水力発電所，スクーター，スクランブル交差点，スプリンクラー，騒音防止条例，ダイレクトメール，宝くじ，ターミナル・デパート，駐車場，駐輪場，飛行場，ビジネスホテル，ファッション・ショー，風俗営業，ベンチャー企業，ラブホテル，リコール運動，レンタサイクルの４４項目。
• 多摩市史編さん委員会『多摩市史通史編2近現代』東京都多摩市（1999年）。「食糧難と供出」665-676頁，「農地改革と農村生活」677-687頁，「戦後の多摩村政と観光地構想」701-714頁，「「ニュータウン開発」以前の農業」748-761頁，「ニュータウン開発より前の住宅開発」761-765頁，「多摩川砂利の採取」770-771頁，「川砂利採取の禁止と国鉄下河原線」772-775頁，「「ニュータウン開発」以後の農業」937-949頁，を執筆。

 日本各地の船員輩出地域を調べています。北陸は北前船の伝統もあり、新潟県下越や石川県能登半島など、「船どころ」として知られる地域があちこちにありましたが、今や船員数は減るばかりで、過疎化も高齢化も深刻です。かつては船員がたくさん住んでいた、そんな「まち」や「むら」を訪ねて資料を集め、貴重な話を伺いに出歩いております。日本全体で見ても、船員数はかなり少なくなっています。日本人船員は、漁船員を含め、全部で7.7万人程しかおりません。そのうち、内航は約3.0万人で、外航にいたっては2,500人を割り込んでいます（全国の高専本務教員数4,400人よりも少ない！）。優秀な海技者を確保することが、喫緊の国家的課題になっています。こういった実務的要請にも応えられるよう、基礎研究に励んでゆく所存です。2013年6月23日付『北陸中日新聞』28面に、研究の一端が紹介されました。お読みいただけたら幸いです。